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1級電気通信工事施工管理技士の合格発表日と確認方法

2026年2月1日 事務局 特別専任講師　S・Y

1級電気通信工事施工管理技士の試験を受けた方にとって、合格発表日は最も気になる日ではないでしょうか。

「いつ結果がわかるのか」「どうやって確認すればいいのか」など、不安を抱えている方も多いはずです。

この記事では、1級電気通信工事施工管理技士の合格発表日程から確認方法、合格後に必要な手続きまで詳しく解説します。

第一次検定と第二次検定それぞれの合格発表スケジュールはもちろん、インターネットや郵送での確認方法も具体的にお伝えします。

また、万が一不合格だった場合の対応策についても触れていますので、試験結果を待つ方はぜひ最後までお読みください。

合格発表に関する正しい情報を把握して、次のステップにスムーズに進みましょう。

1級電気通信工事施工管理技士の合格発表日程



1級電気通信工事施工管理技士の合格発表は、第一次検定と第二次検定で時期が異なります。

試験を受けた方は、自分が該当する検定の発表日をしっかり確認しておくことが大切です。

ここでは、それぞれの合格発表日と最新のスケジュールについて詳しく説明します。

第一次検定の合格発表日

第一次検定の合格発表は、試験実施日から約1か月後におこなわれます。

令和7年度を例にすると、第一次検定は9月7日に実施され、合格発表日は10月9日となっています。

試験から発表までの期間が比較的短いため、結果を早く知ることができる点は受験者にとって嬉しいポイントでしょう。

合格発表日の午前9時になると、一般財団法人全国建設研修センターのホームページ上に合格者の受験番号が公表されます。

発表当日は多くの受験者がアクセスするため、サイトにつながりにくくなる場合もあります。

焦らず時間をおいて再度アクセスするか、郵送での通知を待つという方法もあります。

また、第一次検定に合格した方は「技士補」の資格を取得できるようになりました。

これは令和3年度の制度改正によるもので、第一次検定合格だけでも一定の評価を得られる仕組みが整っています。

項目内容
試験日9月上旬の日曜日
合格発表日10月上旬
発表までの期間約1か月
合格証の名称技士補（第一次検定のみ合格の場合）



第二次検定の合格発表日

第二次検定の合格発表は、試験実施日から約3か月後の翌年3月上旬におこなわれます。

令和7年度の場合、第二次検定は12月7日に実施され、合格発表日は令和8年3月4日に予定されています。

第一次検定と比べて発表までの期間が長いのは、記述式の答案を採点する必要があるためです。

この約3か月の待機期間は、受験者にとって精神的に落ち着かない時期かもしれません。

しかし、この期間を有効に活用することで、次のステップに向けた準備を進めることができます。

例えば、合格を見込んで監理技術者資格者証の申請準備を始めたり、業務に必要な知識をさらに深めたりするのもよいでしょう。

第二次検定に合格すると、正式に1級電気通信工事施工管理技士として認められます。

この資格を持つことで、電気通信工事の現場において監理技術者として配置されることが可能になります。

項目内容
試験日12月上旬の日曜日
合格発表日翌年3月上旬
発表までの期間約3か月
取得できる資格1級電気通信工事施工管理技士



令和7年度・令和8年度の最新スケジュール



ここでは、令和7年度と令和8年度の具体的なスケジュールを確認しておきましょう。

試験日程は年度によって異なるため、最新情報を把握しておくことが重要です。

令和7年度の第一次検定は9月7日、合格発表は10月9日におこなわれます。

第二次検定は12月7日に実施され、合格発表は令和8年3月4日の予定です。

一方、令和8年度は第一次検定が9月6日、合格発表が10月8日となっています。

第二次検定は12月6日に実施され、合格発表は令和9年3月3日に予定されています。

申込受付期間はどちらの年度も5月上旬から下旬にかけての約2週間です。

この期間を逃すと受験できないため、スケジュールを手帳やカレンダーに記入しておくことをおすすめします。

独学サポート事務局では、試験スケジュールに合わせた学習計画の立て方についてもサポートしています。

項目令和7年度令和8年度
申込受付期間5月7日〜5月21日5月7日〜5月21日
第一次検定試験日9月7日9月6日
第一次検定合格発表10月9日10月8日
第二次検定試験日12月7日12月6日
第二次検定合格発表令和8年3月4日令和9年3月3日




合格発表の確認方法



合格発表の確認方法は、主にインターネットと郵送の2つがあります。

どちらの方法でも結果を知ることができますが、それぞれの特徴を理解しておくと安心です。

ここでは、具体的な確認手順と注意点について詳しく解説します。

インターネットで確認する手順

インターネットでの確認は、合格発表日の午前9時から可能となります。

自宅やオフィスなど、インターネット環境があればどこからでもアクセスできる点が大きなメリットです。

郵送を待つよりも早く結果がわかるため、多くの受験者がこの方法を利用しています。

確認には受験番号が必要になりますので、受験票は合格発表が終わるまで大切に保管しておきましょう。

万が一、受験番号がわからなくなった場合は、試験実施機関に問い合わせることで確認できます。

ただし、問い合わせには時間がかかる場合があるため、受験票は紛失しないように注意することが大切です。

確認方法メリットデメリット
インターネット発表日当日にすぐ確認できるサイトが混雑する場合がある
郵送公式書類として手元に残る届くまで数日かかる



全国建設研修センターのWebサイトでの確認

合格者の受験番号は、一般財団法人全国建設研修センターの公式ホームページで公表されます。

URLは「https://www.jctc.jp/」で、トップページから技術検定のコーナーにアクセスできます。

合格発表日になると、該当する検定の合格者番号一覧がPDFファイルなどで掲載されます。

確認の手順としては、まずトップページにアクセスします。

次に、技術検定のメニューから1級電気通信工事施工管理技術検定を選択します。

合格発表の項目をクリックすると、合格者番号の一覧が表示されます。

自分の受験番号がリストにあれば合格、なければ不合格という判定になります。

番号を見間違えないように、落ち着いて確認することをおすすめします。

確認可能な時間帯と公開期間

合格者番号の公表は、発表日の午前9時から開始されます。

公開期間は約2週間程度となっており、この期間を過ぎると番号の確認ができなくなります。

発表直後は多くの受験者が一斉にアクセスするため、サイトがつながりにくい状態になることがあります。

特に午前9時から10時頃はアクセスが集中しやすい時間帯です。

すぐに確認できない場合でも焦らず、時間をおいて再度アクセスしてみてください。

昼休みの時間帯や夕方以降になると、比較的スムーズにつながることが多いです。

また、スマートフォンからもアクセス可能ですので、外出先でも確認できます。

郵送による合格通知書の届く時期

合格発表日には、全国建設研修センターからすべての受験者に対して結果通知書が発送されます。

合格者には合格通知書が、不合格者には不合格通知書がそれぞれ届きます。

郵送による通知は、発表日に発送されるため、届くまでに数日かかることが一般的です。

届く時期は地域によって異なりますが、発表日から2〜5日程度で届くケースが多いです。

合格通知書には、合格証明書の申請に関する案内が同封されています。

この書類は申請手続きに必要となるため、届いたら内容をしっかり確認しましょう。

また、通知書は正式な書類として会社に提出を求められる場合もあります。

大切に保管して、必要なときにすぐ取り出せるようにしておくと便利です。

なお、試験を欠席した方には通知書が届きませんのでご注意ください。

通知の種類届く対象者届く時期の目安
合格通知書合格者発表日から2〜5日後
不合格通知書不合格者発表日から2〜5日後
通知なし試験欠席者—



合否通知が届かない場合の対処法

発表日から1週間以上経っても通知書が届かない場合は、試験実施機関に問い合わせる必要があります。

郵便事故や宛先の記載ミスなど、さまざまな原因で届かないケースが考えられます。

問い合わせ先は、一般財団法人全国建設研修センターの電気通信工事試験部です。

電話番号は「042-300-0205」で、平日の営業時間内に連絡することができます。

問い合わせの際には、受験番号、氏名、生年月日などの本人確認情報を伝えられるよう準備しておきましょう。

本人以外からの問い合わせには対応してもらえないため、必ず受験者本人が連絡する必要があります。

また、住所変更をした方は、通知書が届かない可能性があるため早めに問い合わせることをおすすめします。

通知書を紛失した場合も、再発行の手続きについて確認することができます。

合格基準と合格率の推移



1級電気通信工事施工管理技士に合格するためには、一定の基準を満たす必要があります。

また、過去の合格率を知ることで、試験の難易度を把握することができます。

ここでは、合格基準の詳細と近年の合格率データについて解説します。

第一次検定の合格基準

第一次検定の合格基準は、全体で60%以上の正答率を達成することです。

出題数は90問で、そのうち60問を選択して解答する形式となっています。

つまり、60問中36問以上の正答で合格ラインに到達します。

ただし、全体の正答率だけでなく、施工管理法の応用能力問題にも基準があります。

施工管理法の応用能力問題は5問出題され、そのうち2問以上の正答が必須となっています。

この足切りラインを下回ると、全体で60%以上を取っていても不合格になってしまいます。

そのため、まんべんなく学習するだけでなく、施工管理法の対策を重点的におこなうことが重要です。

令和6年度からは試験問題の見直しがおこなわれており、出題傾向にも変化があります。

最新の傾向を把握した上で対策を立てることで、合格の可能性を高めることができます。

項目基準
出題数90問（うち60問を選択解答）
合格ライン60問中36問以上正答（60%以上）
施工管理法（応用能力）5問中2問以上正答（必須）



第二次検定の合格基準

第二次検定の合格基準は、得点率60%以上を達成することです。

第一次検定とは異なり、第二次検定はすべて記述式の問題となります。

出題数は6問で、すべて必須問題として解答する必要があります。

配点は公表されていませんが、経験記述問題の配点が大きいと言われています。

経験記述は全体の約25%を占めるとされており、ここでしっかり得点することが合格のカギです。

経験記述では、実際に携わった電気通信工事について、工程管理や品質管理、安全管理などの観点から記述します。

事前に自分の経験を整理し、論理的に書けるよう準備しておくことが大切です。

独学サポート事務局では、経験記述の添削サービスを提供しており、合格に向けた文章力向上をサポートしています。

項目内容
解答形式記述式
出題数6問（すべて必須）
合格ライン得点率60%以上
経験記述の配点目安全体の約25%






過去5年間の合格率データ

過去5年間の合格率を見ると、年度によってばらつきがあることがわかります。

第一次検定の合格率は、おおむね40%から60%の間で推移しています。

令和3年度は58.6%と高い合格率でしたが、令和6年度は40.5%に下がっています。

一方、第二次検定の合格率は30%から40%台で推移しており、第一次検定よりも厳しい数字です。

令和3年度は30.1%と特に低く、第二次検定の難易度が高いことがうかがえます。

1級電気通信工事施工管理技士は、令和元年に新設された比較的新しい資格です。

そのため、試験問題の傾向がまだ安定していない面もあります。

しかし、過去の合格率から見ると、しっかりと対策をすれば十分に合格を狙える試験であると言えるでしょう。

年度第一次検定合格率第二次検定合格率
令和2年度49.1%49.3%
令和3年度58.6%30.1%
令和4年度54.5%37.4%
令和5年度51.2%37.0%
令和6年度40.5%40.9%





合格後に必要な手続きの流れ



1級電気通信工事施工管理技士に合格したら、正式な資格を取得するための手続きが必要です。

合格発表を確認しただけでは、資格者として認められないため注意が必要です。

ここでは、合格後におこなうべき手続きについて詳しく解説します。

合格証明書の申請方法

第二次検定に合格したら、合格証明書の交付申請をおこなう必要があります。

合格通知書が届いただけでは、正式な資格者として認められません。

合格証明書は、監理技術者として現場に配置される際に必要となる重要な書類です。

申請をしないままでいると、せっかく合格しても資格を活かすことができません。

合格通知書に同封されている案内に従って、速やかに申請手続きを進めましょう。

申請にはいくつかの書類と手数料が必要となりますので、事前に準備しておくとスムーズです。

項目内容
申請の必要性必須（申請しないと資格者と認められない）
申請書類合格通知書に同封の案内を参照
交付手数料2,200円



申請先と必要書類

合格証明書の申請先は、国土交通省の各地方整備局となります。

現住所によって申請先が異なるため、自分がどの地方整備局に該当するか確認しましょう。

例えば、東京都に住んでいる方は関東地方整備局に申請することになります。

必要書類は、合格通知書に同封されている交付申請書が基本となります。

申請書には所定の事項を記入し、住民票の写しや顔写真などを添付します。

顔写真は指定のサイズに合わせて準備する必要があります。

また、交付手数料として2,200円が必要となります。

支払い方法は申請先によって異なる場合がありますので、案内書をよく確認してください。

申請期限と交付までの期間

合格証明書の申請には、受付期間が設けられています。

合格通知書に記載されている期限内に申請をおこなう必要があります。

期限を過ぎてしまうと、通常の手続きとは異なる対応が必要になる場合があります。

できるだけ早めに書類を準備し、余裕を持って申請することをおすすめします。

申請から合格証明書が届くまでの期間は、おおむね2〜4週間程度です。

地方整備局の混雑状況や時期によって、多少前後することがあります。

合格証明書を受け取ったら、内容に誤りがないか必ず確認しましょう。

氏名や生年月日などに間違いがあった場合は、速やかに申請先に連絡して訂正手続きをおこないます。

監理技術者資格者証の取得手順

1級電気通信工事施工管理技士として監理技術者の業務をおこなうには、監理技術者資格者証の取得が必要です。

資格者証は、一般財団法人建設業技術者センターに申請して取得します。

この資格者証がないと、発注者から直接請け負った工事で監理技術者として配置されることができません。

申請には、先ほど取得した合格証明書の写しが必要となります。

その他、申請書や顔写真、所定の手数料などを準備します。

申請から資格者証が届くまでは、約2〜3週間程度かかります。

資格者証の有効期間は5年間で、期限が近づいたら更新手続きをおこなう必要があります。

監理技術者として現場で活躍するために、合格後は速やかに取得手続きを進めましょう。

項目内容
申請先一般財団法人建設業技術者センター
必要書類申請書、合格証明書の写し、顔写真など
交付までの期間約2〜3週間
有効期間5年間



第一次検定合格後の第二次検定対策

第一次検定に合格した方は、すぐに第二次検定の対策を始めることが大切です。

第一次検定の合格発表から第二次検定の試験日までは、約2か月しかありません。

この期間を有効に活用して、記述式の問題に対応できる力を身につける必要があります。

第二次検定では、経験記述問題が大きな配点を占めています。

自分が実際に経験した電気通信工事について、工程管理や安全管理の観点から具体的に記述する力が求められます。

独学で対策する場合、自分の書いた文章が合格レベルに達しているか判断しにくいという課題があります。

独学サポート事務局では、経験記述の添削サービスを提供しており、専門の講師が5回まで添削指導をおこないます。

また、経験記述の作成に自信がない方向けに、作文作成代行サービスも用意しています。

限られた時間で効率的に対策を進めるために、こうしたサービスの活用も検討してみてください。




不合格だった場合の対応



残念ながら不合格となってしまった場合でも、次回の試験で合格を目指すことは十分に可能です。

大切なのは、結果を冷静に受け止めて次に向けた対策を立てることです。

ここでは、不合格時の対応と再挑戦に向けた準備について解説します。

成績通知の確認ポイント

不合格だった場合、成績通知書で自分の得点状況を確認することができます。

通知書には、合格基準に対してどの程度の得点だったかが記載されています。

この情報をもとに、次回の試験に向けた対策を立てることが重要です。

まず確認すべきは、合格ラインまであとどれくらい足りなかったかという点です。

あと数点で不合格だった場合と、大きく点数が足りなかった場合では、対策の方針が変わってきます。

合格ラインに近かった方は、得点できていなかった分野を重点的に復習すればよいでしょう。

一方、大きく点数が足りなかった方は、学習方法自体を見直す必要があるかもしれません。

独学での限界を感じた場合は、通信講座や添削サービスの活用を検討してみてください。

成績の状況対策の方針
合格ラインに近い弱点分野の重点復習
大きく足りない学習方法の見直し、通信講座の活用検討





次回試験に向けた学習計画の立て方

次回の試験で合格を勝ち取るためには、計画的な学習が欠かせません。

漠然と勉強するのではなく、試験日から逆算してスケジュールを組むことが大切です。

まず、次回の試験日までに使える学習時間を計算しましょう。

平日と休日で使える時間は異なりますので、現実的な見積もりをすることがポイントです。

その上で、各分野にどれくらいの時間を配分するかを決めていきます。

成績通知で弱点とわかった分野には、多めの時間を割り当てると効果的です。

また、過去問題を繰り返し解くことで、出題傾向と自分の理解度を把握できます。

独学サポート事務局では、過去10年分の問題と解答を受講者に配布しています。

模擬試験もおこなっているため、本番前の実力確認に活用することができます。

再受験時の申込手続き

再受験する場合の申込手続きは、新規受験とは一部異なる点があります。

過去に受験した実績がある方は、インターネットから再受験申込が可能です。

直近の受験実績が平成27年度以降であれば、原則としてインターネット申込となります。

申込の際には、以前の受験番号がわかるとスムーズに手続きできます。

受検手数料は新規受験と同じく、第一次検定・第二次検定それぞれ14,300円（非課税）です。

インターネット申込の場合は、事務手続手数料として250円が別途必要となります。

申込受付期間は毎年5月上旬から約2週間と短いため、忘れずに申込をおこないましょう。

次こそ合格を目指して、計画的に準備を進めてください。

項目内容
申込方法インターネット（平成27年度以降の受験実績がある場合）
受検手数料第一次・第二次それぞれ14,300円（非課税）
事務手続手数料250円（インターネット申込の場合）
申込受付期間5月上旬から約2週間





まとめ



1級電気通信工事施工管理技士の合格発表について、日程から確認方法、合格後の手続きまで詳しく解説してきました。

第一次検定は試験日から約1か月後、第二次検定は約3か月後に合格発表がおこなわれます。

合否の確認は、インターネットでは発表日の午前9時から可能で、郵送の通知書は数日後に届きます。

合格した方は、合格証明書の申請を忘れずにおこない、必要に応じて監理技術者資格者証も取得しましょう。

万が一不合格だった場合でも、成績通知を分析して次回に向けた対策を立てることが大切です。

1級電気通信工事施工管理技士は、電気通信工事の現場で監理技術者として活躍するために欠かせない資格です。

試験対策に不安がある方は、独学サポート事務局の添削サービスや作文作成代行サービスを活用することで、効率的に合格を目指すことができます。

この記事の情報を参考に、合格発表を落ち着いて迎え、次のステップに進んでください。

あなたの資格取得を心より応援しています。

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